📝この記事の結論
傾いた家でも、傾きの程度や原因、土地・建物の条件によっては、仲介や専門業者による買取で売却できる可能性があります。
① 査定では、傾きの大きさだけでなく、地盤沈下・基礎の劣化などの原因、修繕費、土地の需要などを総合的に確認します。
② 売却前に必ず傾きを修理したり建物を解体したりする必要はありません。費用をかける前に、現状のまま査定を受けて売却方法を比較することが重要です。
③ 売主が把握している傾きや不具合については隠さず伝え、契約内容や物件状況報告書などに正確に反映することが大切です。
まずは「傾いているから売れない」と自己判断せず、現在の状態でどの程度の価格がつくのかを確認するところから始めましょう。
「家が少し傾いている気がするけれど売れる？」「ビー玉が転がるような家でも買い取ってもらえる？」「修理してから売った方がいい？」と悩んでいませんか。
建物に傾きがあると、居住性や安全性、地盤・基礎への不安から、一般の買主には敬遠されやすくなることがあります。
しかし、傾きがあるからといって売却できないと決まったわけではありません。
傾きの程度や原因、建物の状態、土地としての価値などによっては、現状のまま仲介で売却したり、専門の不動産会社に買い取ってもらったりできる可能性があります。
この記事では、傾いた家の買取可否や査定で見られるポイント、売却方法、修理・解体を判断するときの注意点を分かりやすく解説します。
傾いた家でも売却・買取できる？
結論からいうと、傾いた家でも売却できる可能性があります。
家の傾きは、一般的な住宅と比べると査定や売却に影響することがありますが、傾きがあるだけで不動産としての価値がゼロになるわけではありません。
建物として再利用できる場合もあれば、建物の価値が低くても土地に需要があれば売却できるケースがあります。
傾きがある家は一般の買主に敬遠されやすい
仲介では、不動産会社が一般の購入希望者を探します。
一般の買主は購入後に自分や家族が住むことを前提に考えるため、
・建物の安全性は大丈夫か
・修理にいくらかかるのか
・地盤に問題はないか
・住宅ローンを利用できるか
・購入後に傾きがさらに進まないか
といった点を気にする傾向があります。
そのため、傾きの程度や原因が分からない物件では、購入をためらう人が増え、売却まで時間がかかることがあります。
専門業者による買取も選択肢になる
傾いた家を扱う専門業者であれば、修繕・再生・解体・土地活用などを前提として査定できる場合があります。
たとえば、建物の傾きを修正して再販する、建物を解体して土地として活用するなど、一般の買主とは異なる方法で価値を判断します。
そのため、仲介では買主が見つかりにくい物件でも、買取対象となる可能性があります。
ただし、すべての傾いた家が必ず買い取られるわけではありません。立地や権利関係、傾きの原因、地盤の状態、修繕費などによって査定結果は異なります。
家が傾く主な原因とは？
家の傾きは、単純に「建物が古いから」だけで起こるものではありません。
査定では、なぜ傾いているのかを確認することが重要です。
地盤沈下・不同沈下
家の傾きで代表的な原因の一つが、地盤の沈下です。
特に建物の一部分だけが沈む「不同沈下」が起きると、建物全体が斜めになることがあります。
もともと地盤が軟弱だった場合だけでなく、盛土や造成地、近隣工事、地下水などが影響するケースもあります。
地盤そのものに原因がある場合は、建物の傾きを直すだけでなく、地盤改良などが必要になることがあります。
基礎の劣化・損傷
建物を支える基礎にひび割れや沈下、劣化などがあると、建物が傾く原因になることがあります。
基礎の一部だけが沈んでいる場合には、傾きの場所や程度によって補強・修正工事が必要になることがあります。
査定では、建物内部だけでなく、基礎部分の状態も重要な確認ポイントです。
施工上の問題
建築時の施工状況や地盤調査・基礎工事などに問題があり、時間の経過とともに傾きが表面化するケースもあります。
ただし、傾きがあるからといって施工不良と断定できるわけではありません。
原因を判断するには、建物や地盤を詳しく調査する必要があります。
地震・水害などの災害
大きな地震によって基礎や構造部分が損傷したり、水害によって地盤が影響を受けたりして、家が傾くこともあります。
災害後に傾きが生じた場合は、建物だけでなく土地や擁壁など周辺状況も含めて確認する必要があります。
家の傾きはどの程度から問題になる？
「少し傾いているだけなら売却に影響しないのでは？」と考える方もいるでしょう。
家の傾きは、床や柱などの傾斜を測定して確認します。
建築・住宅の技術的な基準では、傾斜について一定の数値が判断材料として使われることがありますが、特定の数値を超えたから一律に「欠陥住宅」「売却不可」と判断されるわけではありません。築年数や構造、測定箇所、傾きの原因なども含めて総合的に判断する必要があります。
自分での確認だけでは判断しない
ビー玉やボールを床に置いて確認する方法は、傾きに気づくきっかけにはなります。
ただし、床材自体の施工状態などによって転がることもあるため、ビー玉が転がっただけで建物全体が傾いているとは限りません。
気になる場合は、水平器やレーザー測定器などによる確認や、必要に応じて専門家の調査を検討します。
傾いた家の査定で見られるポイント
傾いた家の査定では、単に「傾いている・いない」だけで価格が決まるわけではありません。
主に、
・傾きの程度
・傾きの原因
・基礎や構造部分の状態
・地盤の状態
・修繕や解体に必要な費用
・築年数や建物の状態
・土地の立地や需要
などを総合的に確認します。
傾きの程度と修繕の可能性
傾きが比較的軽く、原因が限定されている場合には、補修やジャッキアップなどによって改善できる可能性があります。
一方、地盤そのものに大きな問題がある場合は、建物の修正に加えて地盤改良が必要になることもあります。
必要な工事が大きくなるほど、買取後にかかる費用も増えるため、査定価格への影響が大きくなる傾向があります。
土地としての価値も重要
建物の状態が悪くても、土地の需要が高ければ一定の評価を受けられる可能性があります。
駅からの距離、周辺の住宅需要、土地の広さ・形状・接道状況などによっては、建物を解体した後の土地活用を前提に査定されるケースもあります。
そのため、「家が傾いている＝不動産全体の価値がない」とは限りません。
傾いた家を売る4つの方法
傾いた家の売却方法は、主に次の4つです。
・現状のまま仲介で売る
・現状のまま買取に出す
・傾きを修繕してから売る
・建物を解体して土地として売る
どの方法が適しているかは、傾きの程度や原因、築年数、土地の需要、売却までにかけられる時間などによって異なります。
現状のまま仲介で売る
建物の傾きが比較的軽く、原因や修繕方法が明確であれば、現状のまま仲介で売却できる可能性があります。
仲介は不動産会社が一般の購入希望者を探す方法で、買取と比べると市場価格に近い高い条件で手放せる魅力があります。
一方で、傾きがある物件は一般の買主様が慎重になりやすく売却完了まで時間がかかることや、傾きの状態・想定修繕費について買主様へ事前に十分な説明（情報開示）を行う必要がある点に注意が必要です。
現状のまま買取に出す
修繕や解体に自己資金をかけず、できるだけ手間や時間を抑えて売却したい場合は、専門業者への直接買取が有力な選択肢になります。
買取業者は購入後の修繕・解体・再販までを前提に査定を行うため、傾きがある状態のままスムーズに買い取ってもらえる可能性があります。
📌 特に「現状買取」がおすすめな5つのケース
- 建物の「傾きが大きい」
- 「築年数が古い」老朽化物件
- 「遠方の相続物件」で管理が難しい
- 現金化を優先し「早めに売却したい」
- 持ち出しとなる「修繕費を先に負担したくない」
ただし、買取価格は仲介売却の場合よりも低くなる傾向があります。
そのため、表面上の提示価格だけでなく、売却完了までのスピード感や手間の少なさ、事前の修繕費負担の有無など総合的なメリットで比較することが失敗しない秘訣です。
傾きを修繕してから売る
傾きの原因が明確で、比較的少ない工事費用で改善できる場合は、しっかりと修繕を行ってから売却を進める方法もあります。
物理的な傾きへの不安が解消されれば、一般の買主様も安心して検討できるようになるため、仲介での売却につながりやすくなります。
しかし、「かけた修繕費の金額がそのまま売却価格に上乗せされるとは限らない」点には注意が必要です。工事が数百万円規模になることもあるため、必ず事前に「修繕前の査定額」と「修繕後の想定査定額」を比較して損をしないか判断しましょう。
建物を解体して土地として売る
建物の傾きが大きく修繕費が高額になりすぎるケースでは、建物を解体して「更地」として売却する方法も考えられます。
老朽化した建物がなくなることで、買主様が新築後の建築イメージを持ちやすくなり土地としての流動性が上がるメリットがあります。
しかし、高額な解体費用は売主様の自己負担となるうえ、接道条件などに問題がある物件では「一度解体してしまうと再建築不可になり、土地としての価値が激減してしまう」という致命的なリスクもあります。
取り返しのつかない事態を防ぐためにも、決して自己判断で解体せず、必ず事前に専門の不動産会社へご相談ください。
💡 自己資金や物件条件に合わせた最適な売却方法の選択を
傾きのある物件は「修繕すべきか」「更地にするべきか」「現状のまま業者買取に出すか」の選択によって、最終的な手取り額や手間が大きく異なります。
ご自身の状況や物件の法的条件（再建築可否等）を専門家と一緒に精査した上で、最もリスクの少ない方法を選びましょう。
傾いた家は仲介と買取どちらが向いている？
傾いた家だからといって、必ず買取を選ぶ必要はありません。
状態によっては仲介で売却できる可能性もあります。
仲介が向いているケース
次のような場合は、仲介を検討しやすいでしょう。
・傾きが比較的軽い
・原因や修繕方法が分かっている
・土地や立地の需要が高い
・売却まで時間をかけられる
・できるだけ高い価格を目指したい
買取が向いているケース
一方で、
・傾きが大きい
・原因が地盤などにあり修繕費が高い
・建物がかなり老朽化している
・一般の買主が見つかりにくい
・早く売却したい
・現状のまま手放したい
という場合は、買取が向いていることがあります。
最初から一つの方法に決めず、仲介で売る場合と買取の場合の両方を比較することが大切です。
傾いた家は修理してから売るべき？
傾いた家を見ると、「直してからでないと売れないのでは？」と考える方も多いでしょう。
しかし、必ずしも修理してから売る必要はありません。
修理費を回収できるとは限らない
建物の傾きを修繕するには、ジャッキアップ工法や基礎補強、地盤改良といった専門的な大掛かりな工事が必要になることがあります。
これらの工事は内容によって高額になりやすいため、無理に修繕して売却価格が上がったとしても、かかった工事費用をそのまま回収できないリスクが高くなります。
⚠️ 修繕工事を行って損をしてしまう事例（イメージ）
※このように修繕費用が売却価格の上昇分を上回ってしまう場合、事前工事を行うのは得策ではありません。
取り返しのつかない損を防ぐためにも、まずは一切手を加えずに「現状のままでの査定」を受けることが鉄則です。
その上で「現状売却の査定額」と「修繕費をかけた場合に期待できる売却価格」の双方をプロに比較算出してもらい、どちらが手元に残る資金が多くなるかを冷静に見極めてから判断しましょう。
💡 工事の自己判断・事前契約は絶対に避けよう
傾きのある物件は、リノベーションや再販のノウハウを持つ専門業者へ現状のまま買い取ってもらう方が、修繕費の自己負担や失敗リスクがなく手元資金を残せるケースが多くあります。
リフォーム会社や施工業者と契約を結ぶ前に、まずは実績豊富な不動産会社へ現状での比較査定をご相談ください。
傾いた家を売るときは告知が重要
傾きがある家を売るときに特に重要なのが、売主が把握している傾きや不具合を正確に伝えることです。
傾きを隠して売るのは避ける
売主様が建物の傾きを事前に把握しているにもかかわらず、買主様へ説明や情報開示をせずに売却してしまうと、引き渡し後にきわめて重大なトラブルへと発展するリスクがあります。
契約内容と異なる物理的欠陥を黙っていた場合、売主様の「契約不適合責任」が追及され、損害賠償請求や追完請求（修繕請求）、売買契約の解除などを求められる可能性があります。
💬 傾きに関して不動産会社へ事前に伝えるべき4つの情報
- いつ頃から傾きに気づいたか（時期・経緯）
- 過去にジャッキアップや傾き修繕をしたことがあるか
- 過去に地盤調査を実施したことがあるか
- 基礎や構造体（柱・梁など）にひび割れや不具合があるか
把握している不具合や過去の経緯は隠さずすべて正確に伝え、売買契約書や重要事項説明書へ明記することがトラブルを防ぐ最大の自衛策となります。
資料があれば査定時に提出する
建物の傾きやコンディションに関する資料が手元に残っている場合は、査定時にあらかじめ用意して不動産会社へ提示すると非常に役立ちます。
📁 査定時に手元にあると査定・評価がスムーズになる有用資料
- 建物状況調査（インスペクション）の結果書
- 過去に行った地盤調査報告書
- 修繕工事の見積書・施工内容明細
- 過去のリフォーム・修繕履歴が分かる資料
- 新築時・増改築時の「建築図面や構造資料」
傾きの「原因」や「修繕に必要な想定費用」が客観的に分かっていれば、一般の買主様や買取業者もリフォーム費用やリスクを正確に試算できるようになるため、不要な減額を防ぎ、根拠ある適切な査定価格を提示してもらいやすくなるメリットがあります。
💡 情報公開とプロによる「現状買取」の活用で安全な取引を
不具合を正直に告知した上で仲介売却するか、あるいは「契約不適合責任が免責」となる専門業者の直接買取を活用することで、売買後のトラブルリスクをゼロにして安心して手放すことが可能です。
手元にある図面や報告書を用意して、まずは専門不動産会社へご相談ください。
傾いた家を売る前にやってはいけないこと
高額な修繕を先に行う
売却価格への効果を確認せず、高額な工事を行うのは避けた方がよいでしょう。
まず査定を受けてから、修繕するメリットがあるか判断します。
自己判断で解体する
土地の接道状況などによっては、建物を解体したあとに再建築できない可能性があります。
解体前には必ず再建築の可否を確認しましょう。
傾きを隠す
傾きを知っていながら伝えないことは、売却後のトラブルにつながります。
不具合を正確に伝えたうえで、それを前提とした価格や契約条件を設定することが重要です。
1社だけの査定で決める
傾いた家は、修繕費や土地価値の見方によって査定額に差が出ることがあります。
複数社へ相談し、
・査定価格
・査定の根拠
・修繕や解体の見込み
・売却方法
まで比較すると判断しやすくなります。
専門家コメント｜さくら都市デザイン株式会社 代表 櫻井 佑樹
傾きがある家でも、状態や立地によっては売却できる可能性があります。
大切なのは、傾きだけを見て「売れない」と判断しないことです。
査定では、傾きの大きさに加えて、原因が地盤なのか基礎なのか、どの程度の修繕が必要なのか、土地としてどのくらい需要があるのかまで確認します。
また、売却前に高額な修繕や解体を行うと、かえって費用負担が大きくなる場合があります。
まずは現状のまま査定を受け、仲介・買取・修繕後売却など複数の方法を比較することをおすすめします。売主が把握している傾きや不具合については正確に伝え、その状態を前提として売却方法を考えることが大切です。
売却しにくい不動産について書籍でも解説
さくら都市デザイン株式会社 代表・櫻井佑樹の著書『自分の不動産が“厄介”になった時に読む本』が、幻冬舎より2026年9月24日に発売されます。
本書では、古い建物や再建築が難しい土地、底地・借地権、共有名義など、一般的な方法では売却が進みにくい不動産の問題について、実際のエピソードを交えながら紹介しています。「建物に問題があるけれど売れるのか」「修繕してから売るべきか、そのまま売るべきか」とお悩みの方にも、今後の選択肢を考えるうえで参考になる一冊です。
よくある質問（FAQ）
傾いた家でも買取してもらえますか？
傾きの程度や原因、立地などによっては、専門業者による買取が可能な場合があります。
傾きが大きい家でも売却できますか？
売却できる可能性があります。建物として再利用できない場合でも、土地の需要があれば査定価格がつくケースがあります。
傾いた家は修理してから売った方がいいですか？
必ずしも必要ありません。修繕費を回収できるとは限らないため、まず現状のまま査定を受けることをおすすめします。
傾きは査定価格に影響しますか？
影響する可能性があります。傾きの程度だけでなく、原因や修繕費、土地の価値などを含めて判断されます。
家の傾きはどの程度から問題になりますか？
傾斜の数値は判断材料の一つですが、一定の数値だけで一律に売却可否や建物の状態が決まるものではありません。
ビー玉が転がったら家が傾いていますか？
必ずしも建物全体が傾いているとは限りません。床材などの影響もあるため、気になる場合は専門的な測定を検討しましょう。
地盤沈下が原因でも売却できますか？
売却できる可能性があります。ただし、地盤改良などに必要な費用が査定価格に影響することがあります。
傾きを買主に伝える必要がありますか？
売主が把握している傾きや不具合については、契約前に正確に伝えることが重要です。
建物状況調査は必須ですか？
必須とは限りません。まず不動産会社へ相談し、必要に応じて実施を検討しましょう。
傾いた家はどこに相談すればいいですか？
傾きのある住宅や物理的な不具合がある不動産の取扱経験がある会社へ相談すると、売却方法を比較しやすくなります。
まとめ
傾いた家でも、状態や土地の条件によっては売却・買取できる可能性があります。
査定では、
・傾きの程度
・傾きの原因
・基礎や地盤の状態
・修繕や解体に必要な費用
・土地の需要や立地
などが確認されます。
売却方法には、現状のまま仲介で売る、専門業者へ買取を依頼する、修繕してから売る、解体して土地として売るといった選択肢があります。
重要なのは、「傾いているから売れない」と決めつけないことです。また、自己判断で高額な修繕や解体を行わず、まずは現状のまま査定を受けて比較しましょう。
傾いた家の売却・買取でお悩みならご相談ください
🌸 建物の傾きや修繕費・解体費用でお悩みの方へ
「家が傾いているけれど本当に売れるか分からない」「高額な費用をかけて修理してから売るべきか迷っている」という場合でも、まずは現在の物件状態を正確に把握することが解決への第一歩となります。
さくら都市デザインでは、傾きや老朽化などの物理的な問題・課題を抱える不動産についても、物件の状態や土地の条件を丁寧に確認しながら最適な売却プランをご提案いたします。
無駄な修繕工事や解体作業を行う前に、まずはそのままの状態でお気軽にご相談ください。
さくら都市デザイン株式会社
代表者：櫻井 佑樹（東京都知事（1）第110585号）
〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南2-21-2 恵比寿サウスヒル402号
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